高齢者の水頭症
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高齢化の進展とともに日本でも認知症の患者さんが増えています。厚生労働省が2015年に発表した新オレンジプランによると、2012年では462万人の認知症の患者さんがおり、高齢者人口の15%とされていました。しかし、その後も増加の一途をたどり、2025年には高齢者人口の約20%、約700万人まで推移、高齢者の5人に1人が認知症になると推計されています。認知症患者の増加は、介護の負担も非常に大きくなることから社会的な課題にもなっています。今後、様々な医学の進歩や社会的な取り組みも進むことで、これらの患者さんの症状が改善し、介護の負担も軽減されるものと期待されます。
iNPHは「治療で改善できる認知症」として知られており、iNPHが疑われる患者さんは現在約37万人以上いることが分かっています。これはパーキンソン病の約2倍にあたる数です。アルツハイマー型認知症からすると少ない割合ですが、決して無視できる患者数ではありません。ただし残念なことに、iNPHという病気は今まであまり注目されておらず、その特徴が加齢にともなう症状に似ているため、歳のせいだからと見逃され、診断・治療されないままになっていることが多いのが現状です。しかし、iNPHの3徴候と呼ばれる主な症状「歩行障害・認知症・尿失禁」は、治療によって改善を得られるケースが多く、患者さんおよびご家族のQOL(クオリティ・オブ・ライフ=生活の質)の向上を可能とします。そのため、iNPHの治療は、わが国のように高齢化が急速に進む社会においては、本人の自立を高め、介護の軽減をはかるのに役立つと考えられています。
最近の脳神経外科医・脳神経内科医等の研究によってiNPH病態の解明が非常に進んできています。日本では2004年5月に「特発性正常圧水頭症診療ガイドライン」が諸外国に先駆けて発行、2011年に第2版が、2020年に第3版が刊行され、さらに安全な診療が追及されています。そのため今日では診断技術や専門医療機器も格段の進歩をとげており、精度の高い診断・外科的治療(髄液シャント術)によって、非常に高い割合で症状の改善が得られるようになっています。このような背景から、iNPHの診断と治療は日本を中心に、世界中で活発に行われるようになってきています。
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